E・MAX “みんなの広場”

2009年 夏季休校のご案内

夏季のレッスン期間の休校日は下記の通りになります。

		８　August
SUN	MON	TUE	WED	THU	FRI	SAT
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/30	/31
		９　September
SUN	MON	TUE	WED	THU	FRI	SAT
		1	2	3	4	5
6	7	8	9	10	11	12
13	14	15	16	17	18	19
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カレンダーの赤字の日にちがお休みです。

8月は通常通り毎週日曜日・月曜日が休校日となります。

お盆期間中も開校いたしております。

9月は9月22日(火)～9月26日(土)の間を、夏季休校といたします。

固定制レッスンが、木曜日、金曜日、土曜日の方は

夏季休校分の振替レッスンを1レッスン行います。

固定制レッスンが火曜日、水曜日の方は1ヶ月4レッスンを確保いたしておりますので

振替レッスンは発生いたしませんので、ご了承ください。

ご不明な点がございましたら、受付相原までお問い合わせください。

アジア諸国における英語教育-研究報告-、

Ⅰ　アジア諸国における英語教育
-研究報告-

＜発表者＞
コーディネーター　本名信行（青山学院大学教授）
パネリスト
①竹下裕子（東洋英和女学院大学教授）
②相川真佐夫（京都外国語短期大学専任講師）
③樋口謙一郎（早稲田大学助手）

＜概要＞
①近隣諸国における英語教育-中国の事例から-　　本名先生より

• ２００１年より全国の小学校で３年から英語が導入。都市部（北京、上海等)では１年から。週４時間。豊富な学習項目。小学校から大学院まで必修科目。英語は「近代化と経済発展」の言語である。
• 大学卒業時には全員英語のテストを課す。合格しなければ卒業できない。レベルは２通り。Band4／6とあり、Band4は大学２年終了、Band6は大学４年まで終了したレベルとなる。進路にも大きく関わってくる。
• 中国にTOEIC、英検は普及していない。
• どの大学へいってもカリキュラムは同じ。「ナショナルシラバス」である。
• 中国では２４時間中国人が作った英語漬けのTVプログラムがあり、教材にもなっている。

②近隣諸国における英語教育-韓国の初等英語教育の事例-　樋口先生より

• 韓国の初等学校（小学校）では、第７次教育課程を発表しており、小中高一貫を目指す。
• 小３のときから英語教育を取り入れており、生徒の個性に合わせた選択授業を展開している。
• 韓国はIT大国。教員養成に関しては、民間企業と公教育が連携している。
• 教員の養成が間に合わず、追いついていないのが現状
• ２００８年から英語教育開始年齢を初等学校１年生に引き下げることがほぼ決定した。今秋からモデル校にて実施。またイマージョンプログラムも仁川、インチョンなどで実施していく。

③近隣諸国における英語教育-台湾の事例から-

• 人口2千万人の四百分の一である５万人が英語の先生に名乗りをあげ、９７％の親が英語を見につけると将来性があると思い、４０％の子どもが小学校に入る前に英会話へ通い、６０％の親が英会話へ通わせているという現状から、台湾の英語熱はものすごく高いことがわかる。
• 英語のクラスが増えれば国語のクラスが減るということもある。
• 文字を書かせる授業も多く取り入れている。小学校の授業の多くにフォニックスが入っている。
• テストは先生に指示されている。
• 格差がどんどん広がってしまっているのも現状。２極化してしまっている。
• 「中学校の前倒し」は日本では非に近いが、その是非が問われているところ。

④近隣諸国における英語教育-極東ロシアの事例から-

• ロシアにおける英語・・・仲介言語としての扱いとなる。
• 小５～週３時間をめどに行われている。英語だけでなく、フランス語・ドイツ語もあり。第二言語としてのロシア語もある。（ロシアは多民族国家のため、全員がロシア語を母語としているわけではない。）
• ロシアの英語教育の目的は、学習言語によって生徒が交流しあう能力を取得することにある。コミュニケーション能力の形成を目標として行われる。
• ロシアはビザが必要なため、「FEELTA」という団体に入って研究することはとても有益である。

Ⅱ　大学を拠点とした英語教育施策
-教員養成GP、教員研修等の視点から-

＜発表者＞
コーディネーター　斉藤栄二（関西大学教授）
パネリスト
①森住　衛（桜美林大学教授）
②山岡　憲史（滋賀県立草津東高等学校教頭）
③斉藤　嘉則（仙台市教育センター指導主事）
④田尻　悟郎（東出雲町立東出雲中学校教諭

＜概要＞
①森泉　衛（大学における英語教員養成の課題）
英語はできないけれども、○○先生の授業は好き、といった教師の育成を今後どう目指すか。
そのためには、質の向上が不可欠。大学の教育課程の実数時間の増加、医師免許などの「見習い」期間の導入が必要である。大学において、「教員養成を担当する教員」の養成にもっと力をいれるべき。いくら研修が充実しても個人の努力なくして教師の資質向上は望めない。

②山岡憲史（資質向上のための３要素をさぐる
まず、教師自身がどういうタイプの人間かをもう一度考えることが大切である。その上で生徒のお手本として教師自らが英語力向上に向け努力すべきである。結果、生徒からの信頼、教師自身の自信につながる。また、授業改善に向けた努力により、生徒の意欲喚起、教師の意欲向上につながる。

③斉藤嘉則（教員研修の射程　～英語教育の充実に向けて～
教員研修のねらいは、英語（運用）力と指導力（授業力）のバランスの取れた力量形成にある。外国語科（英語）で生徒は何を学ぶかを再認識する必要がある。学習指導要領の再読、実践的コミュニケーション能力を踏まえ、日々の英語の授業で「何を」指導するのか、という根本的なテーマを研修会を通じてもう一度じっくり考える機会の創出が肝要。

④田尻悟郎（出来る喜びで生徒は変わる）
生徒のモチベーション向上には、力がついた、出来るようになった、という実体験が不可欠。具体的には、以下の二点に凝縮される。一つは、英語の授業内で行う様々な活動がしっかりできる、もう一つは、テストで点が取れるようになったという点である。生徒のやる気を喚起させるために、教師は日々授業の工夫をしなければならない。特にoutputと活動を充実させることが重要。

アジアの英語教育熱と日本の英語教育の差はこんなに大きい！

下の表は、アジア主要国での小学校での英語教育の状況を比較できるようにまとめたものです。それぞれ主に都市部での教育事情ですので、下の表はその国全体の状況を表すものではありませんが、それでも都市部では、タイをはじめ十分すぎるほどの時間を英語教育に割いていることがわかります。韓国や中国では学習レベルも高く、小６段階で日本の高校受験レベルの英語力を要求しています。しかし、日本の公立中学での英語の年間授業時間数（約105時間）と比較してみると、中国の小学生に要求されている英語力は、時間数からすれば決して無理がないことがわかります。タイのように極端な例もありますが、学校外でも英語学習に多くの時間数を費やしており、日本の時間数がかなりお粗末に見えます。中国やタイなども英語教育ブームはここ数年で体制が整ってきたところです。このシステムの差が効果として現れてくるのは、さらに数年先だと思われますが、今のままの日本の英語教育では、今以上に水をあけられる事になるのではないでしょうか。

小学生の英語学習時間数の比較

国名 開始学年 時間 （週） コマ （分） 学校内 （年間） 総時間 （学校＋学外） 備考 中国 小３ 7 40 160Ｈ 260Ｈ 学校補習・検定・都市部のエリート教育：2004調査 台湾 小1 2 40 57Ｈ 320Ｈ 塾（安親班）で毎日1時間　：2003調査 韓国 小３ 1 40 25Ｈ 180Ｈ クラブ・塾（週3回）　：2004調査 ベトナム 小３ 1 45 48Ｈ 230Ｈ 補習・塾：2000年調査 タイ 小1 6～15 20 96Ｈ～320Ｈ 240Ｈ～464Ｈ 塾（週3回：144Ｈ／年間）：2001調査 日本 小３ 1 45 11Ｈ 59Ｈ 英会話・塾（週1回）

アジア英語教育最前線　河添恵子著（2004刊）および
青山学院英語教育研究センター調査資料など参照

中国の英語教育事情

日本と中国では、教育制度が似ていることから、文法や読解力、語彙力に焦点を置いた英語教育がなされてきたといわれている。そんな両国の英語教育は今、「コミュニケーション能力重視」という壁にあたり、大きく変化している。
　　「コミュニカティブ英語」という言葉が使われて久しいが、実際に使える英語が身につく授業を学校教育の中で受けられる環境にある日本人はまだまだ少ないだろう。しかし、下の表を見ていただきたい。

	1987－89	1997－98
日本	485点	498点　（＋13点）
中国	509点	560点　（＋51点）
韓国	505点	522点　（＋17点）

『国際文化学と英語教育』阿部美哉編。国際教育交換協議会日本支部代表部。
ＴＯＥＦＬ事業部より

80年代終わりからその10年間にどんな変化があったのかと思うほど、中国の平均点が伸びている。日本、韓国はそれぞれ13点、17点の伸びしかなかったのに対して、中国では51点も伸びているのだ。この結果を見ると、中国の英語教育が着実に実を結びつつあることが多少なりとも証明されていると言えないだろうか。
　それでは、一体中国ではどんな英語教育改革を行ってきたのかを見てみよう。中国の教育制度は、日本と同じく6（小学校）・3（初級中学）・3（高級中学）・4（大学）制となっており、義務教育も同じく9年間である。ただし、日本と違うのは、中国では各段階を卒業するために統一卒業試験が行われ、留年や飛び級が認められていることである。また、大学における第一外国語の統一試験に合格することが卒業の条件となっているため、日本の大学より外国語（主に英語）の習得に対して厳しい面が伺える。中国では元来、日本語やロシア語が第一外国語として人気があったが、最近ではインターネットの普及などから、国際語である英語を学ぶことがいい仕事に就ける近道、という考え方が浸透しているようである。そんな社会的背景があってか、上海・北京などの大都市では公立小学校での英語教育が導入され始めた。
　中国の小学校における英語教育は、従来の文法重視の英語教育を批判し、実用的総合言語運用能力を提唱しており、スキルを身につけることを目標にしている。英語のネイティブを雇うことにはあまり積極的ではないのだが、中国人教師が授業そのものを英語で行うということを徹底しているようだ。日本でも小学校の英語活動が始まったが、国際理解教育の一環として行われているだけで、英語のスキルそのものに重点を置いた中国の英語教育事情とは一線を画すものである。ＴＯＥＦＬのスコアだけが英語力を示すものではないが、少なくとも中国の英語教育が変わりつつあり、それが反映されてきているのは事実である。日本も中国のよいところを取り入れながら、よりよい英語教育環境を作っていってほしい。

外国人の目から見た日本の英語 (1) 日本、韓国、中国の英語事情

外国人の目からみた日本の英語

今回は、日本在住 29年のアメリカ人、アリーダ・クラウスさんと日本で英語を9年半教えていたアマンダ・エバラントさんのお二人に「日本人の英語」ということでざっくばらんに話し合っていただきました。

日本では小学校から英語の導入が始まったかのように見えるけれど、実際は「国際理解」という名のもとに、年に数回外国語に触れるという程度のものでしょう。それに加え、近頃話題になっている学力低下問題で、英語どころではない、母国語に力を、なんていう声もあがっているようですね。

でもこのままでは、日本の英語は韓国や中国に遅れをとりますよ。

数ヶ月にいっぺんネイティブを派遣しても何の意味もありません。そうではなく、毎日取り入れたらいいのです。15分から30分程度でいいから「毎日」英語に触れたら、日本の英語も変わると思いますよ。と声をそろえる二人です。

SuperKids の著者 アリーダさん

韓国・中国の英語事情

アリーダ・クラウス (Aleda Krause) さんは、児童英語界ではとても有名な方で、ロングマンから出版されている SuperKids、 SuperTots という子供向けの英語テキストの著者でもあります。日本はもとより、韓国、中国で児童英語講師の指導にあたっています。

韓国や中国の英語熱は、もっとすさまじいものがあります。韓国では国の力の入れ方が違います。1997年から小学校3年生 (8歳) を対象に英語が必修科目として導入され、週2時間勉強しています。おもに会話を中心に授業が進められ、英語だけの指導が行われています。

中国でも上海・北京などの大都市では公立小学校での英語教育が導入され始め、中国人の英語教師が英語だけで授業をすすめています。中国では、英語ができると高収入につながるので、これが国民の良い刺激になっているようです。以前は、日本語やロシア語が人気があったんだけれど、最近ではインターネットの普及で英語の使用頻度が増え、「英語をものにする」＝「良い仕事に就ける近道」＝「高収入」という図式ができているようです。

英語の授業は英語だけで

どちらの国も従来の文法重視の英語教育をやめ、会話を中心に、実社会で実際に使える英語を身につけることを目標にしています。日本と違うのは、英語の授業は英語だけで進めているところでしょうか。

アマンダ・エバラント (Amanda Everaert) さんは日本の大学で英語を9年半教えたあと、自分の国、オーストラリアへ帰国し、今では、大学で留学生を対象に英語の指導をしています。アマンダさんは、日本にいるとき、英語の授業にドラマを取り入れ、学生を俳優や女優にしたて、英語を話す恥ずかしさを取り払うという訓練をすすめてきました。とても人気のある講師でした。今回は日本を訪問中にお話を伺うことができました。

むやみに英語の練習台として使わないで！

日本人の英語学習者はとても熱心で大好きです。だから、9年半という長い期間日本で過ごしてきました。でも、ひとつだけ気になることがあります。電車の中や街を歩いているとき、英語を学んでいる人によく話しかけられたました。多くの場合、私たちを英語の練習台にしようとしているように思えたわ。

―― そういう風に近づいてこられるのは嫌だった？

ええ、とっても嫌だったわ。特に仕事を終えて疲れて帰るときなんて、「お願いだからそっとしておいて」という感じです。

―― アリーダさんも同じようなこと経験しましたか？

今は電車で通勤しなくなったので、そうでもないんだけど、よくありましたよ。｢英語の練習がしたいんです。ちょっと話していいですか？｣なんて言って近づいて来る人がいるけれど、実際にその人たちって、自分が話すんじゃなくて、私たちがエンターテインしてくれるのを期待しているんじゃないかな？

自然なアプローチで話しかけられる分には全く問題ありません。例えば、本を読んでいたとしたら、「あ、その本、私も読んだことがあります。何章がおもしろかったですよ。」なんて話しかければ会話がはずんでかえって楽しいかもしれません。

ただ単に英語を話したい目的だけで近寄ってこられるのはちょっとね、と声をそろえる二人でした。

英語学習者のマナー

英語学習者の皆さん、英語が少し話せるようになると、やみくもに外国の人と話をしてみたい人っていませんか？

駅で迷っている人を手伝ってあげたり、外国からの観光客に話しかけるぶんには、さほど問題がないのでしょうが、ここ日本で暮らしているネイティブイングリシュスピーカーに、ただ単に英語が話したいという目的で近づくのはマナー違反のようです。相手の立場も考え、ちょっと気をつけましょうか。

子供の英語教育について考える

これからの国際ビジネスの世界における日本人を取り巻く環境は、「英語が出来てよかった」から、「英語が出来て当たり前」になりつつあります。すでになっているといってもおかしくありません。職種を問わず多くのビジネスパーソンにとって「英語が出来て当たり前」の時代がすぐそこまで来ています。もう来ている業界も多いのではないでしょうか？そんな時代です。せめてわが子には、バイリンガルとまで行かなくても、英語で不自由のない能力をつけてあげたいと思うのは、私だけではないと思います。以下に、その戦略と私の経験から来る私の考えを書いておきました。

まず、親が子供にどうあってほしいのかによって戦略が異なること言うことです。一方、子供側の理解もある程度必要ですが、親が一緒に協力して、努力しなくてはいけないということです。この認識が親にないと、うまくいかないと思います。

バイリンガルに限りなく近い人材に育てたいのか。　英語で対等に欧米人達と議論ができるレベルになって欲しいのか。　英語が得意な日本人になってほしいのか。　親が目指したい子供の英語レベルによって、それなりの覚悟が違うということです。お金もかかりますし、親の人生設計も変わってきます。覚悟がいります。

もし、バイリンガルに限りなく近い人材になってほしいのであれば、中途半端な気持ちではかなわないということを心に刻むべきです。かなり難しいですが、私の経験、および友人の事例を見ているとあまり選択肢はない様です。


バイリンガルに育てたい場合　1　　
手前味噌ですが、海外(英語圏)に暮らす、これがいちばんです。こればっかりは、親の仕事や、家族の生活と直結していますので、かなりの決断が必要な上に、親の英語力もある程度は必要になります。海外生活には、別の意味で思いもよらない苦労もあります。私自身は、海外勤務を上司に訴え勝ち取りました。アメリカの現地に関しては「アメリカで安心して学校に通わせる本」が大変役立ちました。私が書評を書いていますので、ご覧ください。海外に暮らす、いろいろな方のホームページも参考にして研究なさることをお勧めします。私の運営する別のホームページも参考のひとつにしてみてください。


バイリンガルに育てたい場合　2
インターナショナルスクールに入れる。これが近道のようです。私の友人に、一人だけ、海外生活を全く経験しないバイリンガルの女性の知り合いがいます。彼女は、親の勧めで、小学校からアメリカることでンスクールに入学したとのことです。彼女は、バイリンガルで、仕事も国際社会できっちりこなせる人材です。そんな彼女にも、得意言語はどっちなのかを尋ねると、日本語と英語のミックスが心地よいという返事が返ってきます。例えばこんな感じです。「今日、ランチはマクダナーに行かない？」という感じです。マクダナーとはマクドナルドのことです。マクドナルドとはいいにくいそうです。問題点は、親の負担の大きさと、日本語の習得への不安です。アメリカンスクールの情報はここから取れます。私自身は経験がありません。かなりの苦労を伴うようです。あと、インターナショナルスクールの学費についてですが、一般的には私立学校の2倍を覚悟しておかなくてはならないようです。これは、インターナショナルスクールは、文部科学省の補助金がないことに由来しているのだそうです。日本も、本当に子供の英語教育に力を入れる気があるのなら、この点から改善しなくてはいけませんね。国は、インターナショナルスクールに補助金を出すと、公立校に通う生徒が減ることを懸念でもしているのでしょうか？


バイリンガルに限りなく近づいて欲しいと願う場合
上記ふたつ1.及び2.以外に完璧なバイリンガルにする手段は、あまりないようです。子供本人が自分で英語が得意な日本人になるんだという気持ちが芽生えてくるのを助けてあげることです。それまでは可能案限り英語に接する環境を作ってあげることです。親に情熱があり、継続していれば、可能性はかなりあがると思います。本人の意思とは関係なくバイリンガルに育てるには、相当な親の努力と忍耐が必要なことは間違いないようです。また親がある程度英語が出来ること、これも大切です。親が英語を勉強している姿だけでも見せるべきです。幼児期や小学校時代は親と一緒になって英語を学ぶことが大切です。中学校時代に関してですが、英語教育に熱心な私立中学に入学するのが良いでしょう。その中学受験には、英検2級は大変大きな武器になります。可能なら英検準1級を目指しましょう。英検のホームページはこちらから。ここまで親について来ることができる子供たちでしたら、将来自分の意思でバイリンガルへの道を歩んでくれる子供も出てくるでしょう。繰り返しますが、親の情熱が大切です。


将来英語で困らない程度に、英語が少し得意な大人になってもらいたい場合
そうはいっても親の情熱もなかなか続かないものです。けれど、せめて「英語が少し得意な大人」にはなって欲しいと思う親御さんもいるでしょう。この英語のレベルの定義が難しいですが、TOEICでスコア600点くらい、欲を言えば730点といった感じでしょうか？私の感覚では、このレベルであれば本人（子供）の英語ができるようになりたいと思う動機さえあれば可能だと思っています。将来子供が大きくなったときに、そのように真剣にそう思うかどうかにかかっています。それには、親が多くの英語を使える環境を提供し続け、少しできるようになったらほめまくるに限ります。ほめられると子供だけでなく大人でもうれしいですよね。やる気が起きます。英語を話したり、聴いたりする環境作りですが、手段は何でも良いです。子供が楽しければよいのです（これだけは守りましょう）。こちらのリンク に紹介している、教材での中から選んでも良いし、近所の子供向け英会話学校でも良いです。

ここに本当に言いたいことを最後に書きます。私は英語の実際の習得も大切ですが、極端な話、子供に親が語り続けるだけでも良いとさえ思っています。例えば、「お母さんは、あなたが大きくなったら、あなたの通訳で世界旅行がしてみたいな。」とか、「アメリカのドライブは楽しいよ。」とか、「アメリカの大学を卒業するなんてかっこいいと思わない？」とか、「大リーグを現地で見ようよ。」いったようなことを語りかけてみてはいかがでしょう。こういうことが、子供の英語学習の動機付けになると私は考えています。色々と試してみてください。


子供の英語教材と英語教室
その子供たちの英語の勉強を手助けできる教材や英会話学校を、こちらのリンク に紹介しています。私の子供が渡米前に通った、キッズ教室についても紹介しています。そのほか多くの成功事例を耳にしたことがあります。例えば、留学経験のある母親が英語のみで、普段の生活を営むといった事例や、ディズニーの英語システム（私も使ってみました)バイリンガルキッズの事例などがあります。これらのかたがたは、その方たちなりの相当の苦労があると推察します。また、多くの幼児用教材が発売されています。こちらのリンク に具体的に私の言葉で説明しています。是非ご覧ください。大人分も含めた管理人の英語教材評価はこちらから。特にイングリッシュアドベンチャーの「家出のドリッピー」は小学生にはお勧めです。

幼児・子供からの英語～早期の英語教育って効果があるの？

日常会話を不自由なく話せる程度の英語力・英会話力を、子供にはぜひ身につけさせたい...との親心から、幼少期から子ども英会話教室などに通わせる家庭も、最近は増えてきました。

ところで、日常会話程度の外国語による会話力を身に付けるためには、およそ2,000時間程度が必要だと言われています。

現在、日本の中・高校で学ぶ英語の学習時間は、通算しておよそ700時間ほどと言われています。

「日本人はこれだけ英語を勉強しながら、簡単な日常会話すらできない」と、よくその「語学下手・英会話下手」を指摘する声があります。

しかし、700時間といえば必要時間のだいたい3分の1程度しか満たしていないことになりますので、高校を卒業したくらいで英語が話せないこと自体は、むしろ当たり前のことだと言えるでしょう。

また、さらに進んで大学レベルの知的議論ができるようになるまでは、5,000時間程度あればよいといわれています。

考えようによっては、人が生まれてから死ぬまでの75万時間（人生85年として）という長い人生においての「わずか2,000～5,000時間程度」という見方もできます。

幼少期に母国語である日本語能力をきちんとつけたうえで、大学生や社会人になってからでも、上に述べたような時間を英語・英会話学習に計画的に投入しさえすれば、幼少からの英語学習にそれほどこだわらずとも、十分に優れた英語力・英会話力を身につけることができる、という見方もできるわけです。

事実、中学生や高校から、いや成人し社会に出てはじめて、まともに英語・英会話学習というものに向きあったにもかかわらず、世に言う英語ペラペラ・英語の達人となって国際的な舞台や社会の各方面で活躍している人などは、この日本にいくらでもいるのです。


また、幼少期にお金と時間をかけて英会話教室などに通わせたとしても、小学校・中学校・そして高校と子どもの成長の過程で何も手を打たずに、日本語漬けの環境に再び放り込んでしまえば、最終的に社会人として実用的な英語力をキープしていくことはたいへん難しい、と言わざるを得ません。

幼少期や小学校などではじめて触れた、英語・英会話学習の楽しさ。

子供が成長を続けるなかで、その好奇心の火を絶やさずに育てていけるかどうか。

もちろん親がすべて面倒をみる、ということではなく、学校の授業以外に、英語・英会話の楽しい世界に触れる機会を子供が失わないよう、なにかと気にかけてあげられるか...ということです。

わが子に英語の早期教育を...と考えている場合、親としてはそういったことについても、思いをめぐらしてみる必要がありますね。

幼児・子供の英語教室、かかる費用・得られるメリット

幼児・子供の英語～はじめての英語教育・英語教室の選び方－１

子供英会話教室に通う場合、月謝のおおよその金額的目安として、日本人講師の場合は5,000～8,000円くらい。ネイティブ講師の場合は10,000～15,000円くらいはかかるものと考えておくとよいでしょう。

そのほかにも入会金や教材費などが、別途にかかってくるケースも多いです。

またグループレッスンでなくプライベートレッスンの場合、通常はさらに割高になります。


さて、年間十万円以上のお金を投じて、子供たちはいったいどれくらい、英語や英会話の世界に触れることができるのか。


子どもの英会話教室は、ごく平均的には一週間に1～2時間程度の授業となります。


英語に触れるのは英会話教室にいるときだけで、その他の時間はすべて、起きてから寝るまで日本語漬けともなると、正直なところその学習効果は非常に限定されたものになります。

ただ子供を英語教室に通わせているだけでは、親が期待する水準のコスト・パフォーマンスを満たすケースは少ない、という言い方もできます。


その一方で、子供が英語教室・英会話教室に行くことで期待できるメリットも、もちろんたくさんあります。

もっとも大きなメリットは、幼い頃から英語に触れることで、英語という外国語、そして異文化の世界に、ごく自然に溶け込めることが期待できることでしょう。


幼児・子供向けの英会話教室は通常、お子さんが楽しんで英語に触れられるようゲームや歌、そしてクイズなどのメニューをいくつも用意しています。

ゲームやクイズなどを通して「英語って楽しいもの」というプラスイメージを子供たちが持つようになると、ただでさえ新しいものの吸収スピードが速い子ども自身が、日本語にない英語独特のリズムを楽しんで身につけるようになるのです。


中学校で初めてまともに英語に触れたものの、英語のテストの点数がよくなかったこともあって、苦手意識を持ったまま社会人になってしまった。

そのような英語経験しかないまま成長した子供が、会社の仕事でまたいやおうなく英語を勉強せざるをえない状況に置かれた場合など、心中なかなか辛いものがあることはおわかりになるでしょう。


苦手意識というものはいったん持ってしまうと、克服しようにも「本人にしかわからない大変さ」が、幾つになってもついて回るものなのです。

まだ幼いうちに「英語って楽しいもの」という良いイメージを形成することができることが、"キッズ英語"の最大のメリットかもしれません。


また、子ども英語教室の先生がネイティブの外国人である場合は、その子が大人になった後に英語を使うチャンスがおとずれても、多くの日本人が外国人と英語で話すときに感じる「ある種の心理的な摩擦感」のようなものを抱くことは少なくなるでしょう。これは大切なことです。


意外に思われるかもしませんが、日本には、英会話が苦手な英文学の専門家・英語を専門とする大学講師なども案外いるそうです。

「英語を理解すること」と「英語で実際にコミュニケーションを取っていくこと」は別もので、ふつうの日本人にとっては、そのふたつの間に大きな壁が立ちはだかっているのが現実です。


「英語？うーん、読み書きはなんとかできるけれど、話すのと聞くのはサッパリでね...」とこぼす人が、この日本にはいかに多いかということですね。


そのような壁を作っている大きな理由のひとつに、「英語を母国語とするネイティブとの、日常的な接触の少なさ」が背景にあります。


子供のうちから英語・英会話教室に通うことで、わずかの時間でも外国人講師といっしょに過ごすという環境が用意されることは、異文化圏の人間とふれあうときに子供が心理的な「カベ」をつくらないようになる素晴らしい効果をもたらします。


これは、幼少時から中学生くらいになるまで、外国人をほとんどみかけることもないような土地柄の環境で過ごした場合に比べて、その後の人生で想像以上のメリットをもたらすことになるでしょう。

英語教育の重責

日韓共同で開催されたサッカー・ワールドカップで、「大会呼称問題」、「会場選定に関するトラブル」、「大会の形式」等について、もめ事が起きたことは記憶に新しいことです。あれから一年がたった頃、日本組織委員会の幹部は、国際サッカー連盟（ＦＩＦＡ）と交わしたはずの約束が次々と反故にされた究極的な原因を、＜語学力の不足＞にあると断定しました。

　「腹の中まで知り抜いた関係を築く語学力が、我々の組織に欠けていた」と大会関係者は回顧しているそうです。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　島国である我が国では、異なった言語を話し、それを理解する必要などまったくといっていいほどありませんでした。しかし、ヨーロッパのように隣村ではドイツ語を、川向こうではフランス語をという地域では、語学力は、国民の生活レベルでも、国と国との関係でも必須のものでした。

　１９５７年、アメリカは人工衛星の打ち上げで、ソ連に先を越されました。

　＜スプートニクショック＞が起きたのです。このとき、アメリカが国策として理科系の学科に力を入れたことは有名です。また、月に人類をおくりこむという夢のような＜アポロ計画＞を立案しました。

　しかし、あまり知られていないことですが、アメリカ合衆国は、この時、「国家防衛教育法」なるものを定めて外国語教育にも力を注いだのです。

　アメリカ合衆国の指導者たちは、「言語力は国力である」という命題を実践したのです。

　四十年代、アメリカが、日本との戦争を覚悟したとき、全米から日本語学習者・日本研究者をワシントンに集めて、国家レベルで「日本」研究を指示しました。

　当時の日本が敵国の言葉であると英語学習を禁止したのとは大違いです。

　このときの研究は、若き女性研究者ルース・ベネデｲクトによって、『菊と刀』という著作となって、日本文化論の古典的名著となっています。

　また、イギリスは、国民総生産がイタリアを下回ったのを機に、１９９２年から、１１歳以上の生徒に、外国語を選択させて、必修としました。　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

　これもまた、「語学力は国力である」を実践した例であると言えます。

　　　　　　　　　　　　　☆　　　　　　　　　　☆　　　　　　　　　　　　☆

　では、日本の英語教育は一般的にどのように受けとめられているのでしょうか。
　
　世界共通の英語テスト、ＴＯＥＦＬ(Test of English as a foreign language)の９８年度の日本人平均点は３９カ国中、３３位でした。日本と同様、英語と言語体系が大きく異なる母国語を持つ韓国は２０位でした。点数的にも日本は韓国に３４点も劣っているのです。

　このことから見ても、日本がいかに島国的発想を後生大事に持っているかが分かります。

　しかし、危機意識を持って、＜言語改革＞を行おうとした事例が、日本の近代には二回あります。

　一つは、開国を迫られた後の１８７３年に森有礼が英語を公用語にせよと提言したことです。

　二回目は、１９５０年に、尾崎行雄が「英語国語化論」という論文を発表し、日本語を廃止して英語を国語とするという案をだしています。

　しかし、二つの論とも、その後の日本の国力の増大に伴って消えていきました。

　いま、バブルの崩壊、日本経済の後退といった中で、「英語第二公用語論」が静かに議論されています。もちろん、それを示す言葉は「グローバル化」というキーワードです。

　今の「グローバル化」は、過去二回あったような事態では済まないと考えられています。次代の中核を担う人材が、英語で物事を受信し、英語で発信する力がないとトップレベルでの仕事ができないし、とどのつまりは、日本の国力は定まらないというのです。国家レベルで、ワールドカップサッカーのような事態が起きては困るのです。

　よって、このことは真剣に問われているのです。

　わが国の英語教育においても、発展的な改革がなされつつあります。将来的には、全ての教科を＜英語＞で教えるというものです
　
　この学習法は、Immersion 　Program（浸漬(しんし)教授課程）と呼ばれています。

　Immersion 　Programは、６０年代にカナダで始まりました。

　カナダは、英語とフランス語の二つの言語が公用語となっています。公務員になるには、この二つの言語の理解が必要となっています。
　そのカナダで、英語を母国語とする児童に対して、第二言語としてのフランス語で教育していくのです。

　この教育指導は、一般的には小学生から開始されます。

　１９８７年、カナダでは、Immersion 　Programを四つに分けて、対応するように定めました。

　１）Early total immersion (早期全体浸漬)
　　　　幼稚園からの教育をフランス語で行い、第2年次までこれを継続し、第3年次以降は授業の約半分を英語で行う。

　２）Early partial immersion (早期部分浸漬)
　　　　幼稚園から第3年次まで授業の約半分をフランス語で行い、残りの半分を英語で行う。

　３）Delayed immersion (遅延浸漬)
　　　　教育の必要な言語としてのフランス語の使用を第4、5年次まで遅らせる。

　４）Late immersion (後期浸漬)
　　　　フランス語の使用を第7年次（中学1年）からはじめるもので、1年か2年間すべての授業をフランス語で行う。

　現在、このｉｍｍｅｒｓｉｏｎ教育を行っているのは、静岡県沼津市にある加藤学園です。この学園では、７２年から小学生に英語を教えてきたが、会話力が伸びないので、このイマージョン教育を９２年に取り入れ、いまでは、小中高で実施しているというのです。

　方法は、まず、国語・社会をのぞく、教科書を英訳するところから始めます。そして、教科を英語で教えるという方法です。

　その結果、英語を「聞く・読む」というスキルは、同年齢のネイティブスピーカーと同じ程度になるということです。また、英語を「話す・書く」というスキルは、ネイティブには劣るが、同年齢程度のネイティブの半年遅れほどの力をつけると言われているそうです。
　
　こうした指導方法は、日本の学校教育の中で、主要な柱になっていく可能性を十分に秘めています。
　
　将来の教育現場では、英語という言語ですべてのことを指導するという教育の潮流を受けとめていかなくてはなりません。

　英語という科目は、日本をグローバル化するために、また、日本を世界のリーダーとするために必要なアイテムであるということは今や明白です。

　世界の教育の潮流は、母国語である「国語（日本語）」を大切にし、母国の歴史を的確に認識すると同時に、「英語」で自分の考えを述べ、「英語」で相手と意思疎通する人間の必要性を各分野に求めているのです。それに応えていくのが、将来の教育のあり方でもあるのです。

すでにガラパゴスだった日本の英語教育

日向清人のビジネス英語雑記帳：スペースアルク、ほとんど同感なのだけど（ヨーロッパ人はTOEICって知らないよね。みんなケンブリッジ英検受けてる）、ひとつだけ気になったこと。

べつにいまさらなんじゃないかなあ。それを「ガラパゴス化する」とはいわないんじゃないかなあ。むしろもうだいぶん前から日本は英語教育に関してはガラパゴスで、19世紀にラテン語を教えていたようなやり方で語学教育をやっている珍しい国なのではなかっただろうか。私が大学生だった1986年、大学での英会話の授業は Oxford University Press の Person to Person*1 を使って、それこそ chunk を使った発話訓練とでもいうべき授業を受けたんだけど、他の国では最初の段階でこれを使って英語を一から覚えていくのだと聞いて、へえと思った記憶がある。それがもうすでに20年以上前のことだ。

文法事項がまったくないわけではなかったけれど、会話の授業に使われるくらいなのでほとんどが文型練習で、「ああ、この課ではこの文法事項を覚えさせたいんだな」というのはぼんやりと感じた。こういう、口頭コミュニケーション重視なのは他の言語の場合も同様で、わたしは院に入ってからゲーテ・インスティテュートの講習に断続的に何度か通っているのだが、そこでも「会話は主・文法事項は従」という教科書とレッスンの構成は変わらなかった。実をいえば、ドイツ語学習の中で習った、相手の意見を肯定したり、否定したり、留保したりする定型句の練習は、そのまま英語に置きなおして今も重宝している。それは you know とかの冗句ではなくて、「賛成です、なぜなら……」とか「反対です、なぜなら……」とか「それはよい考えですね」とか「○○についてのあなたの意見がよくわかりませんでした。もう少し説明してくれませんか」といった、コミュニケーションを論理的に先へ進めるための定型句だった。それを何度も何度もほとんど自動的に口が動くように、場面設定された環境で使うことで身に着けていく。私が大学で、あるいは語学学校で習った外国語とはそのようなコミュニカティブなものを志向しつつ、倦むほどに単純な繰り返しの訓練であった*2。

ドイツにいたとき、わたしは30代の前半で、読むほうはまあそれなりだったのだが、発話は全然できなかった（いまでも出来ない。ドイツ人と話していると向こうが憐れんで「英語でいいですよ」と言い出すくらい話せないのである）。聴くほうはまあ慣れてきても、とにかく口が回らない。そのために大分もどかしい思いもした。一方語学学校の友達や先生からは「おまえは文法も語彙も出来てるんだから、あとは話すだけ（Kommunikation machen）だよ、もう細かいこと気にしないでどんどん話すんだ」といわれたのだが、やはり紙の上で身に付けた語学というのはそう簡単にコミュニカティブになるものではなかった。

ただそこで大きく確信したのは、決して流暢でなくてもコミュニケーションは出来るということである。もっとも大事なのは、言語能力と同じかそれ以上に相手に対する信頼ではないかと思う。相手が自分と話をしたいのだ、相手は真摯に聴いているのだという確信、また相手が真摯に自分に話をしているのだという信頼があれば、訥々とでも会話はなりたつ。そういう意味で世界各国からさまざまな年齢層の学生が来ている語学学校というのは、言語学習にはなかなかよい環境であったと思っている。

閑話休題。「ガラパゴス化する」というとここ近年の現象であるかのように誤解する方もいるかなと思ったので、このエントリをあげた。日本の英語をはじめとする語学教育の構造的な欠陥のひとつは、おそらく過度の文法重視ではないかと私はなんとなく思っている。わたし自身は結構文法フェチなのでそれはそれでいいんじゃないかとすら思っているのだが、しかしコミュニケーションには日本で一般的なやり方があまり役に立たないのも事実である。いっぽうで、わたしはいったことがないのだが、世評にきく会話学校もあまり役に立ちそうな感じではないように見える。フリートーク的なものは、相当量をこなさなければコミュニケーション力の改善には役立たない。むしろ、その言語で意味の通った発話をするために必要な定型句を、さまざまな類義語の使い分けとともに覚える必要がある。たとえば「わたしは考える」と「わたしは思う」の使い分け、これは日本語だとかなり自由に置き換えられるが、西欧語の場合はそうではない。加えて根拠なく推論しているのか、明確な論拠があるのか、事実を知った上での発言なのか論拠はあるが推論なのか、そういうことをひとつひとつ動詞を使い分けて表現する、突っ込んだ議論ではそのような知識も必要になってくる。この辺りまで来ると再び学校英語にも出番があるのだが、そこにいくまでは少数の簡単な語句を使った定型句での会話練習のほうが却って有益なのではないかと思っている。

「外国語としての英語教育法」（TEFL）*3についての専門書をある程度読んだことがあるような方には、上で書いたようなことはいまさらすぎるであろう。ただ、ネットで散見するいろいろな「英語が話せるようになる○つのやり方」のような書き物には、そうした70年代以降の知見があまり生かされていない憾みがあるように思う。それはもったいないことなので、もう少し効率のよいやり方をみなさんなさったほうがいいのじゃないかなあと思う。

ではどうすべきか――私は大学でTEFLについての授業を取り、そこで当時のいろいろな雑誌論文を読んで討論するというようなこともしたのだけれど、なんといっても20年前の、学部生の知識である。現在ではもっといろいろな文献もあるだろうから、それは読者諸賢の研鑽にお任せしたい。

なおラテン語だが、最近の初学者向け教科書（ケンブリッジ大学出版局で出ている奴とか）はコミュニカティブな方向をとるようになっている。つまり会話を重視している、ようにみえる。言語は、とくに学習の初期には、双方向のコミュニケーションのなかで覚えていくのが絶対に効率がよいのだ。たとえその言語自体が死語になっていようとも。

一日一チベットリンク - 共同通信「チベット支援団体も中道路線支持　対中政策で - 47NEWS（よんななニュース）」、12月1日

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*1：ただしリンク先は現行版、3版。私が習ったときには1版だった。

*2：そこで学生が退屈しないように学習教材にはいろいろな工夫が凝らしてあった。たとえば、80年代から90年代初頭にドイツ語をGIIで習った人なら、あの"Irokaese"を忘れてはいないだろう。Themen 2 のわりと最初の頃に出てくるエピソードである。ドイツでの語学の授業中、そうした過去の教科書のネタで私たちはたびたび盛り上がった。そしてそれは、たんに面白おかしいというだけではなく、ドイツ社会における失業問題と福祉政策についての紹介にもなっており、たんなるエキゾティックな題材というのではなくて、学習者がドイツで就労を考えるときに実際に発話しあるいは出会うかもしれない文型の導入でさえあったのである。

*3：Teaching English as Foreign Language. 英語国に住んで第二言語として英語を使うような場合の英語教育は Teaching English as Second Language といい、両者は若干方法論を事にする。